旱魃でひび割れた水田。

　地球温暖化による気候変動の影響は全世界に及びますが、なかでもアジアはとくに大きな影響を受けると考えられます。その主たる理由は、アジアには世界の人口67億人の半分以上に当たる38億人が住んでおり、人口密度が高いことにあります、しかも、アジアの絶対的貧困（一日当たり所得1.25ドル以下）人口が世界の３分の２の９億人にも達すると見込まれているのです。また、海岸付近に住む人々の数が多いことも影響を大きくしていますし、水不足が食糧供給に与える影響も強く懸念されます。

　ここでは、アジアのなかでもとくに深刻な影響を受けると予想される地域を四つに分類して取り上げてみることにしましょう。

　まず、第一は乾燥地帯。ここでは水不足と気温変化の激化が農産物の深刻な不作をもたらし、いっそう砂漠化が進む可能性があります。アフガニスタン、カザフスタン、パキスタン、ウズベキスタンなどの中央アジアや西アジアの国々が含まれます。私が最近訪れたモンゴリアもその一例です。

　第二に、大河の流域やデルタ地帯では川筋の変化や洪水などの危険性が高まると考えられます。カンボジア、ラオス、パプアニューギニアなどの東南アジア諸国がその一例です。また、バングラデシュのガンジス川デルタ、タイのチャオプラヤ川デルタ、ベトナムのメコン川デルタ、中国の揚子江デルタなどの巨大デルタ地帯は、人口の集積する地域でもあり、海水面上昇や暴風雨の危険にさらされています。

　第三は小島であり、海水面上昇や海岸侵食の影響が懸念されます。太平洋やインド洋の島嶼国がその典型例ですが、インフラや住宅の大半が浸水の危険にさらされています。

　第四に、山岳地帯のエコシステムが深刻な影響を受けるおそれがあります。カラコルム山脈、ヒンドゥクシュ山脈、クンルン山脈、パミール高原、天山山脈などは、過去に経験したことのない気候変動の危機に直面しており、氷河の消滅、水脈の変化、下流地域の洪水、気温変化、生物多様性減少、農産物不作などの懸念があります。

　世界的に見た気候変動の緩和策のコストは年間2000億ドルともいわれており、これに対して適応策のコストは年間1000億ドルともいわれています。しかし、緩和策についてはCDM（Clean Development Mechanism）のような自動的なコストシェアリングの仕組みが存在するのに対し、適応策にはそうした仕組みは存在しません。しかも、一部の貧困国に大きな負担がかかることを考慮すると、適応策には大幅な途上国支援の仕組みが不可欠だといえましょう。

　ADB（アジア開発銀行）は、アジアの途上国に対する適応支援を強化しています。各国の気候変動リスクを分析するとともに、前述のような気候変動の影響を受ける部門への支援を優先的に行うようにしています。とくに、道路、鉄道、発電所、送電網、上下水道、灌漑施設、港湾などについては、気候変動に耐えられるインフラ投資を支援することにしています。

　もちろん、こうした適応のための投資にはコストがかかります。その負担を和らげるため、ADBの一般的な譲許的資金であるADF（アジア開発基金）や特別のCCF（気候変動基金）を活用するほか、ADBを含む国際開発銀行の協力のもとに設立されたCIF（気候変動投資基金）や米英日の拠出で設立される適応のための基金など、多くの世界的な資金を利用することにしています。途上国の適応を支援するためには、いっそうの資金手当てが急務だといえます。

　ただ、資金的手当てもさることながら、アジア各国が互いに適応の経験を共有することを通じて、気候変動に適応するための長期計画を策定し、早急に実行に移すことが絶対に必要です。その際、国民的な理解を進めることが肝要であり、たとえば、気候変動に影響を受けやすい地域を示した地図を作成して適応を促すようなことも必要になるでしょう。